がん治療はお金がかかる

いまや、がんは2人に1人がかかる病気です。もし罹患してしまった場合、治療を受けるために一番心配なのが医療費の問題でしょう。はじめに、がんの治療方法と治療費がいくらくらいかかるかを確認していきます。

がんにかかる確率は2人に1人

国立がん研究センターが公表している最新がん統計（Webサイト「がん情報サービス」）によると、2018年における「生涯がん罹患リスク」は、男性が65.0％、女性が50.2％と、2人に1人がかかるデータが示されています。部位別で罹患率は異なりますが、半分以上がなんらかのがんにかかっていることになるので、決して他人事ではないことがわかります。

がん治療の方法と治療費

がんの治療には「外科療法（手術）」「抗がん剤療法」「放射線療法」を指す三大治療法と、最先端治療といわれる「先進医療」「免疫療法」などがあります。それぞれの治療法と治療費の目安は下表のとおりです。

参考：ほけんROOM「がんの平均治療費用はいくら？がんに備えるために知るべき制度と保険」

「ほけんROOM」 を運営するWizleapの調べでは、がん治療の平均費用は120万円の治療費で、自己負担3割の場合は36万円が自己負担額となります。高額療養費制度を利用すれば何割か戻ってくるものの、ここに入院費が上乗せされると大きな経済負担となるでしょう。

がん治療に備えるためには、何をしたらよいか

一番大事なのは、がんにかからないために健康的な生活を送ることですが、どんなに気を付けていてもがんにかかるのを100％防ぐことは困難です。そこでがん治療に備えるためにやっておくべき対策が、貯蓄とがん保険への加入です。

がん治療に備えるのに必要な貯蓄や保険

がんに備えるために、若い年代から資産形成を行うことは大事です。遅くとも30代から積立貯金などを継続すれば定年までに相応の資産をつくることができ、老後資金や急な医療費にも対応しやすいでしょう。それと同時にがん保険にも加入しておけば、高額医療の支払いに苦慮することも避けられます。資産形成は地道に続けることが重要ですが、給料から毎月定額の積立や保険料の支払いを行うことが長く続けるコツといえるでしょう。　　

がん保険とはどんな商品か

がん保険とはその名のとおり、がん治療の補償に特化した保険商品です。補償内容は、公的医療保険（国民健康保険など）が定める自己負担分の補填をはじめ、個室や少人数部屋を希望する際にかかる差額ベッド代の補填や通院のための交通費、がんと診断された場合の一時金などとなっています。

ほかに、死亡保険や医療保険にオプションとして「がん特約」を付けて、がんへの補償を付帯する方法もあります。

がん保険の選び方

では、がん保険はどのようなポイントで選べばよいのでしょうか。

ひとつめは補償内容を重視して選ぶ方法です。退院後の生活もカバーしてくれる保険を選ぶなら「生存補償」に重点を置いた商品を選ぶとよいでしょう。在宅療養やリハビリのために就業不能になった場合や、後遺症が残って介護を受けなければならないケースでも補償を受けることができるので安心です。そのほか、補償内容のひとつとして後述する「診断一時金」も選ぶ際のポイントとなるでしょう。

2つめは保険料を重視して選ぶ方法です。給付を受けなかった場合、所定の年齢までかけた保険料が全額還付される商品もあります。また、終身型の保険を選ぶと、保険料が一生涯変わらないため、家計の保険予算を一定にすることができます。

「がんにかかったら絶望的」という時代から、早期発見・治療ならがんは治る時代に変わりました。がん保険に入ることによって安心して治療に取り組むことができます。がん保険は前向きに生きるための備えでもあるのです。

がんと診断されただけで給付される「診断一時金」とは

がん治療を受けるときに頼りになるのが、がん保険の「診断一時金」です。診断一時金とは、がんと診断されたときに受け取れる保険のことを指します。金額は、一般的には、50〜300万円の範囲から選択できる商品を販売している会社が多いようです。入院前にまとまったお金を準備できるので、精神的にも安心が得られるでしょう。また診断一時金は、治療費以外の用途にも使えるメリットがあります。ただし、診断一時金を高く設定すると、その分保険料も高くなるので、バランスを考えて契約することが大事です。

2人に1人はがんにかかる時代、がん保険の検討を

先に見たように、2人に1人はがんにかかる時代になりました。一般の医療保険だけでなく、がん保険に加入することでより安心を得ることができます。特に一家を支える世帯主ががんにかかり仕事ができなくなれば、家族の生活に大きな影響を与えます。家族のためにもがん保険を検討することをおすすめします。

※記事中で紹介している保険タイプは一例ですので、詳細は保険会社の公式サイトでご確認ください。